インフラエンジニアの年収は、ITエンジニア職種のなかでも高水準だといわれる一方、「思ったほど上がらない」「20代のうちは低め？」などの声も少なくありません。本記事では、インフラエンジニアの年収相場や高年収の実現に必要なポイントを深堀りします。

さらに、初心者や20代向けの対策や、年収1,000万円を目指すキャリアパスの描き方を解説。技術習得だけでなく、フリーランスを含む働き方や転職のポイントなども紹介します。

インフラエンジニアの収入に関する悩みや疑問をまるごと解消できるよう、専門的な情報をわかりやすくまとめましたので、ぜひ最後までご覧ください。

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1.インフラエンジニアの年収の特徴

インフラエンジニアの年収はIT職種の中でも比較的高めとされることが多いです。しかし、平均値や中央値だけでは見えない点も存在します。まずはデータを踏まえて、インフラエンジニアの年収がどのような幅を持っているかを整理しましょう。

インフラエンジニアの平均年収と中央値

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、インフラエンジニアと近い領域を含む職種での平均年収は約660万円と報告されています。一方、転職サイトなどでは、未経験や20代前半の段階では300万円台後半〜400万円台、経験を積んだ30代以降では500万円〜700万円台がボリュームゾーンというデータも見られます。

インフラエンジニアの年収の中央値は、450万円から500万円前後と推定されます。多くの求人情報では、経験や技術力に応じて350万円から900万円程度の幅があり、サーバー管理やネットワーク構築などの専門スキルが高いほど、上位の年収帯に位置づけられる傾向にあります。

インフラエンジニアは年収ランキングでも上位傾向

国内におけるエンジニアの職種別年収ランキングを参照すると、AIエンジニアやデータサイエンティスト、アプリケーション開発の一部上流工程の職種などが上位を占める一方、インフラエンジニアも上位のグループに位置する傾向があります。特に、クラウドやセキュリティの領域に強いインフラエンジニアは、一般的なネットワークやサーバーエンジニアより高めの水準にあることが多いです。

20代でも高年収の可能性がある

インフラエンジニアの年収は、20代でも平均400万円台に到達するケースが増えています。サーバー管理やネットワーク構築といった専門性の高さが評価され、技術力と積極性次第で早期の年収アップも可能です。業界の平均と比べても、インフラエンジニアの収入水準は比較的高い傾向にありますが、その理由や個人差については、技術スキルや担当領域によって大きく変わってきます。

2.インフラエンジニアが高収入を得やすい理由

インフラエンジニアは、社会のIT基盤を支える重要な役割を担っています。現場によっては深夜や休日の障害対応が発生するなど、激務のイメージを持つ方もいるでしょう。しかし、需要の高さや技術的ハードルの高さなど、いくつかの要因によって高い年収水準を実現している面があります。

常に需要が高い

インフラエンジニアの作業領域には、ネットワーク設計・構築・運用、サーバー環境の構築・保守、クラウド基盤への移行などがあります。どれも企業の事業活動に欠かせない要素です。

オンプレミス（自社運用サーバー）からクラウドサービスへの移行が加速する中、「クラウド移行をスムーズに行える人材」や「複雑化したネットワーク構成を管理できる人材」は引く手あまた。ITインフラ抜きにしては業務が成り立たない企業がほとんどのため、安定的に仕事を得やすく、相応に高い報酬が設定されやすいのです。

技術的ハードルが高い

アプリケーション開発と比較すると、インフラ領域はハードウェアやネットワークプロトコル、仮想化技術などの広い知識を要求されがちです。さらに、クラウドサービス（AWS、Azureなど）の利用知識や、セキュリティ対策への理解も欠かせません。

ハード・ソフト双方にわたる専門知識を要する分、企業としてはエンジニアを採用・育成するコストが大きく、優秀な人材への報酬を手厚くする傾向があります。

障害対応や責任範囲の大きさ

インフラはシステム全体の基盤を担うため、万が一障害が起きた場合、業務やサービスがストップするリスクが高まります。大規模障害に発展すれば、企業の利益や社会への影響も深刻です。深夜対応や休日対応、迅速な復旧作業など、責任の重さと対応の大変さが年収に反映されることも、インフラエンジニアの給与水準を上げる要因のひとつです。

「やめとけ」と言われる背景

検索ワードに「インフラエンジニアやめとけ」と出てくるケースもあります。これは激務である可能性や、障害対応のストレスなどからくる意見と考えられます。ただし、働く環境やマネジメント体制が整った企業では、十分な休暇やサポート体制が整備されていることも多いため、一概に「きついからやめとけ」という結論にはなりません。

むしろ、しっかり技術力を身につければリターン（年収アップ）が大きいというメリットも存在します。

3.インフラエンジニアに「年収が低い」と感じる噂があるのはなぜ？

インフラエンジニアは高水準の年収を得られる面がある一方、「インフラエンジニア年収低い」「インフラエンジニア底辺」といった言葉で検索されることも事実です。ここでは、そうしたギャップが生じる要因を掘り下げます。

下流工程に留まり続ける場合

インフラエンジニアとひと口にいっても、運用・保守や監視といった下流工程のみを担当し続けるケースがあります。下流工程では、導入後のシステムを安定稼働させるためのルーチンワークが主となる場合が多く、高度なスキルを必要としない業務が大半を占めがちです。結果として、スキル評価を受けづらく、年収水準も伸び悩む要因になります。

SESなど商流の深い企業での低単価

インフラエンジニアの働き方には、SES（システムエンジニアリングサービス）企業に所属して客先に常駐するスタイルも多く存在します。企業間をつなぐ商流が深いほど、エンジニア自身に還元される賃金が低くなる事例があります。

たとえば、大手IT企業→中規模企業→小規模SES企業→エンジニアという4次請け、5次請けの商流などです案件単価は高額でも、複数の派遣会社や仲介業者を経由することで発生する中間マージンの影響で、実際の手取り収入が大きく減少してしまうケースが多いという実態があります。

スキルアップの機会が乏しい

激務の現場や下流工程のみの常駐先だと、新たな技術に触れる機会が少ない場合があります。とりわけ、クラウドやセキュリティ関連のスキルは更新サイクルが速いため、自己学習やスキルチェンジのための行動がないと、時代のニーズに取り残され、評価が伸び悩むことにもなりかねません。そのため「インフラエンジニア底辺」と感じてしまう人もいるのです。

実は会社や現場で大きく変わる

インフラエンジニアの年収は、働く環境によって大きな差が生じます。自社サービスを展開する大手企業や社内ITインフラ部門では比較的高い水準を維持していますが、派遣・常駐型の業務では低めになる傾向があります。

キャリアプランを戦略的に選択することで、高収入を目指すことも十分可能な職種といえます。

4.インフラエンジニアが年収を上げる方法

ここからは、インフラエンジニアとして収入アップを実現する具体的なポイントや取り組み方を解説します。20代の若手から中堅、さらにはベテラン層まで活かせるノウハウを整理しました。

スキルの幅を広げる

運用・保守に限定されている場合は、設計や構築、クラウド移行など上流工程も担えるスキルを取得することが重要です。具体的には下記のような取り組みが効果的です。

クラウド系資格を取得：AWSやAzureなど、需要が高いクラウドサービスの認定資格
セキュリティ関連の知識：ネットワークセキュリティや脆弱性診断の基礎から上級知識まで
プロジェクト管理スキル：大規模ネットワークの更改や仮想基盤導入プロジェクトなどをリードできるマネジメント力

なお、クラウド領域に強い人材は「インフラエンジニア年収ランキング」でも上位を占めるケースが多いため、学ぶ優先度が高いといえます。

転職でキャリアを加速させる

インフラエンジニアの年収は、企業規模と担当する業務内容によって大きく変動します。特に20代のエンジニアは、設計・構築フェーズに携われる上流工程の企業へ転職することで、年収500万円以上も十分に視野に入ります。

成長意欲を持って戦略的なキャリア選択をすることで、技術力と収入の向上が期待できます。

適切な資格や実績をアピール

資格はあくまでツールの一種ですが、対外的な評価指標としては有効です。以下のような資格・実績をアピールできると、面接や社内評価の場で強みになります。

AWS認定ソリューションアーキテクト（アソシエイト以上）
Cisco技術者認定（CCNAやCCNP）
情報処理技術者試験（ネットワークスペシャリスト、情報セキュリティスペシャリストなど）
大規模プロジェクトリーダーの実績（具体的なシステム規模や導入効果の数値を示す）

業界知識を蓄えたコミュニケーション

インフラの技術力だけでなく、サービス内容や業界特性を踏まえたコミュニケーション力も評価されやすいポイントです。クライアントの要望や課題を的確に捉え、最適なインフラ構成を提案できる人材は、提案〜導入〜運用までの一連の流れをリードできるため、年収アップにつながりやすいです。

5.インフラエンジニアが年収1000万円を目指すには

インフラエンジニアの年収は、高度な技術力と経験を積むことで1,000万円を超えることも可能です。専門性を活かした戦略的なキャリア構築が重要になります。

プロジェクトマネージャーや部門リーダーに昇格

組織内でプロジェクトマネージャーや部門長として活躍すれば、マネジメントに関する責任と報酬が付与されやすくなります。数十人規模の大規模プロジェクトや、全社ITインフラを統括するポジションを任されるレベルになると、年収1,000万円以上の提示を受ける可能性も高いです。

フリーランス案件で単価を上げる

インフラエンジニアとしての実力が認められれば、フリーランスとして案件を受注し、高い月額単価を得る道も開けます。

たとえば、フリーランスボードの「インフラエンジニア」ページ内のフリーランス案件・求人単価相場)を見ると、月額の平均単価は70万円前後〜90万円以上という例が掲載されています。年収換算すると、840万円〜1,000万円超の報酬を得られるポテンシャルがある計算です。

ただし、フリーランスとして成功するためには、技術力だけでなく、案件獲得のための営業力や、確定申告などの事務処理能力も必要不可欠です。独立を検討する際は、技術スキルの向上と並行して、ビジネススキルやマネジメント能力の強化にも注力することが重要です。

クラウド×セキュリティ領域の専門性

クラウドへの移行や運用、セキュリティ施策を一括して提案・実行できる人材は、市場価値が非常に高いです。セキュリティインシデントが大きく報道される昨今では、セキュリティ専門家がインフラを兼ねられるケースも需要が急伸しています。

クラウド環境のセキュリティ対策やゼロトラストネットワークなど、最新のコンセプトを熟知していれば、高額案件や高ポジションへの道が広がるでしょう。

海外企業や外資系企業への就職

外資系IT企業や海外拠点を持つ企業のインフラ担当者として働く場合、年収レンジが高めに設定されている例が見られます。英語力やグローバルな働き方への適応力が必要ですが、1,000万円以上のオファーを見込める可能性があります。

6.インフラエンジニアのキャリアを考える際の注意点

インフラエンジニアで高年収を狙うには、しっかりとポイントを押さえたキャリア戦略が欠かせません。ここでは、よくある落とし穴や意識すべきことをまとめます。

「やめとけ」「底辺」の声を鵜呑みにしない

インフラエンジニアに対して「やめとけ」「底辺」といった否定的意見を目にすることがありますが、それらは特定の環境や働き方に起因する場合が大半です。

過酷なスケジュールや低単価のプロジェクトが続く現場ではモチベーションが下がることもありますが、逆にホワイト企業や専門性を重視する職場では非常に働きやすく高い収入が期待できるのも事実。情報を取捨選択し、自分に合ったキャリアパスを探すことが大切です。

会社選びや現場選びが重要

年収や働き方は企業によって大きく異なります。商流が深いSESなのか、自社サービスを保有する事業会社なのか、大手かベンチャーかによっても年収レンジは変動します。

転職や就職時に職場の技術スタックや教育体制、評価制度をリサーチし、下流工程ばかりになるリスクを回避することが、長期的な年収アップの鍵です。

最新技術のキャッチアップを怠らない

クラウドコンピューティングやコンテナ技術（DockerやKubernetes）、セキュリティ技術など、インフラ界隈の進歩はとても速いです。現場が忙しいからと学習を後回しにすると、いつの間にか市場価値が下がってしまう恐れも。年収を伸ばしていくためにも、スキルアップと自己研さんを継続する習慣が欠かせません。

キャリアチェンジの決断タイミング

インフラエンジニアがキャリアアップを考える際には、タイミングも重要です。たとえば20代後半〜30代前半は、構築や設計の経験を得やすい時期。

一方、プロジェクトマネージャーや組織管理職へ進むには30代後半以降がひとつの節目といえます。どの段階で転職すべきか、どんなスキルを身につけるべきかを早めに計画しておくことで、効率良く高年収を狙うことが可能です。

7.まとめ

インフラエンジニアの年収は、IT業界の中でも比較的高水準に位置づけられています。特に、クラウドインフラやセキュリティ分野での専門性を持つエンジニアは、20代という若さでも収入を大きく伸ばせる可能性があります。

ただし、実際の年収は企業や案件によって大きく異なります。多重下請け構造の職場では期待を下回ることもあるため、キャリアプランを考える際は慎重な選択が必要です。

高収入を目指すなら、クラウド技術とセキュリティの専門知識を磨きながら、プロジェクトマネジメントスキルも身につけることをお勧めします。そうした実力を基に、フリーランスや外資系企業でのキャリアを築くことも魅力的な選択肢となります。スキルアップや転職を通じて、自分らしい成長戦略を見つけていくことが重要です。

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